投資信託を運用する際には、投資する金額と別にコストがかかります。
そのコストは一体どんなものがあるのでしょうか？
今回はコストに関してなるべく簡単にまとめました。
投資信託って何？仕組みや種類は？
投資信託（ファンド）とは、投資家から集めたお金を、資産運用の専門家がまとめて運用する金融商品です。
集めたお金は、各投資信託(ファンド)の運用方針に基づき、専門家によって国内外の株式や債券、不動産(REIT)などに投資されます。
つまり、「色んな人が投資したお金を集め、資産運用の専門家が国内外の株式や債券、不動産などに投資・運用して、そこで得られた利益がそれぞれ投資した金額に応じて分配される金融商品」ですね。
投資信託は運用の結果によって、利益を得られたり、損をすることもあります。
そして、投資信託は元本が保証されている訳ではありません！
詳しくは過去記事でまとめましたので、参考にしていただければと思います。
ayuzublog.hatenablog.com
投資信託運用の3つのコスト
投資信託を運用する際には、主に3つのコストがかかります。
「販売手数料」・「信託報酬」・「信託財産留保額」です。
以下に解説していきます。
販売手数料
投資信託を買うときには、購入代金とは別に手数料がかかります。
この、販売手数料は販売会社によって異なり、購入代金に対して数％が購入時にかかります。
最近は「ノーロード型」と言われる手数料が無料の商品もあります。
信託報酬～運用管理費用～
信託報酬は運用管理費用とも呼ばれます。
投資信託を運用する為には、「販売会社」「運用会社」「信託銀行」それぞれへ支払う費用が必要になります。
信託報酬は投資信託を保有している間は常にかかる費用です。
また、信託報酬は投資信託の残高に純資産総額に対する比率（年率％）＝信託報酬率を掛けた金額が信託財産から毎日差し引かれていきます。
信託報酬額＝投資残高×信託報酬率
しかし、投資信託の残高は、投資信託の値段である基準価額に連動して日々変動します。
信託報酬が比率で表示されていても、実際に支払う金額は簡単に把握できません。
各投資信託における信託報酬率の違い
信託報酬は基本的に各種類の投資信託で引かれる比率が変わってきます。
| 種類 | 信託報酬率 |
|---|---|
| 公社債投資信託 | 非常に低い |
| 株式投資信託 ETF(上場投資信託) |
かなり低い |
| インデックス型 | 基本的に低いが、マイナーな指標は比較的高い |
| アクティブ型 | 基本的に高く、銘柄を入れ替える頻度が高い商品ではより高い |
一般的に、インデックス型のような指数に合わせた変動を目標とする投資信託に比べて、アクティブ型の投資信託の方が高くなりやすいです。
これは、アクティブ型では少しでも値上がりするであろう銘柄を選んで組み入れるために、企業分析や調査をしている分の運用費用がかかるためです。
手数料以外にかかるコストと対策は？
ここまで、手数料についてのコストを紹介しましたが、投資信託にかかるコストは手数料だけではありません。
投資信託で得た分配金や売却益、償還差益といった利益は、株式の譲渡益と同じ扱いになるため、利益に応じて一定の税金が課せられます。
この利益に対して約20%の税金を支払わなければなりません。
節税対策には、NISA（少額投資非課税制度）の利用が考えられます！
NISAとは
NISAは2014年にスタートした個人投資家向けの税制優遇制度です。
NISAを利用して購入した金融商品は年間120万円までであれば、5年間売買によって得られた利益に税金がかかりません。
また、つみたてNISAという制度もあり、金融商品の売買金額が年間40万円までなら、売買によって得られた収益は20年間非課税となります。
NISAやつみたてNISAを利用すれば、投資信託で得た利益にかかる税金を大幅に節約できるため、投資信託をする際は、NISAやつみたてNISA対応の販売会社を選ぶのもひとつの手段です。
例えば、松井証券では、
・株式取引の手数料
・投資信託の購入時手数料
・IPO銘柄の売買手数料
がすべて0円になっています！
NISAについては今後、記事としてまとめていこうと思います。
費用を試しに考えてみる！
ある日本株式型・アクティブ運用の投資信託を例にとって考えてみます。
この投資信託の
・販売手数料は3.3％（税抜3.0％）
・信託報酬が1.76%（税抜1.6％）
・信託財産留保金が0.3％
として100万円で購入したとして計算していきます。
| 販売手数料 | 信託報酬 | 信託財産留保額 | |
|---|---|---|---|
| 税込 | 3.3% | 1.76% | 0.3% |
購入時
まず、販売手数料として100万の3.3％がかかりますので、33,000円を差し引かれ、967,000円になります。
| 原本 | 販売手数料 | 全額 |
|---|---|---|
| 1,000,000円 | 33,000円 | 967,000円 |
1年間保有時
基準価額が1年間ずっと変わらないと仮定すると、信託報酬が1.76％ですので約17,019円が引かれて、元本は949,981円となります。
| 原本 | 信託報酬 | 全額 |
|---|---|---|
| 967,000円 | 17,019円 | 949,981円 |
解約時
1年後に解約したとすると、0.3％の信託財産留保額の約2,850円が引かれて全額は947,131円となります。
| 原本 | 信託財産留保額 | 全額 |
|---|---|---|
| 949,981円 | 2,850円 | 947,131円 |
まとめ
今回は、投資信託における手数料などのコストについてまとめてみました。
基本的に、投資信託を「買う時」「保有している間」「解約して換金した時」に手数料がかかり、「利益を得た時」にはさらに税金がかかるということになります。
その税金にはNISAなどの制度を利用することで節税することができますね！
もし、投資信託の値段が変わらなかったら、1年間で結構な額の手数料を払うことになります！
最後までお読みいただきありがとうございました。
みなさんの参考になれば幸いです。
また、投資信託運用にはリスクがあり、過去記事でまとめましたので参考していただければ嬉しいです。
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